ITパスポートの取得を推奨している企業も多数存在しています。
そのうちの1つに、大手家具メーカーのニトリがあります。
何でもニトリでは、変化と競争の時代を勝ち抜くためにはITの知識が必要であると考え、ITリテラシーの底上げのために導入。
一見ITとは関係のないように思える業界にまで、ITリテラシーの波は広がっています。
ITパスポートの取得を推奨している企業は、このほかにどのような企業があるのでしょうか?
この記事では、ITパスポート取得を推奨している企業を、業界問わず6つ紹介します。
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ファンケル:トップ層が動いたことで会社全体に広がる
大手化粧品・健康食品メーカーのファンケルも、ITパスポートの取得を推奨している企業。
コロナ禍を経てデジタル化が進行し、IT技術を活用する力が求められるように。
これを踏まえてファンケルは、「社会の変化に対応するためにはすべての社員が基礎的なITリテラシーを身につけておく必要がある」と考え、2020年度から全社員にITパスポートの受験を勧めています。
そしてファンケルでは、導入にあたって社長、役員、組織長が先に受験。
ただ社員に取得を勧めるだけでなく、その必要性をトップ層が感じたことで会社全体の空気につながり、2021年時点で220名の社員が受験を志願するという結果に。
ITパスポートを通してDXを意識するようになり、個々のレベルの底上げにもつながるとしてファンケルは取得を推奨しています。
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オリックス生命:内定者全員にITパスポートの取得を推奨
生命保険の会社であるオリックス生命は、内定者全員にITパスポートの受験を推奨しています。
元は社内の昇格条件を見直し、客観的な評価基準を設けるために導入しようとしたものでした。
しかし、ITパスポートは大学生が社会人になる前に受験するケースが多いということを踏まえ、内定者に入社までにITパスポートを取得するように変更。
内定が出た時点でテキストを配布し、受験料は会社持ちという手厚さです。
部門関係なくIT知識を全社員が持つことによって社、内のコミュニケーションが円滑になるだけでなく、IT知識と生命保険の知識をバランスよく持ち合わせた人材を増やすことにより新たなビジネスモデルの構築にも役立てています。
大塚商会:仕事効率UPにつなげるため全社的にITパスポートを推奨
「たのめーる」などのサービスで知られる大塚商会も、ITパスポート取得を推奨している企業の1つ。
IT関連の商品を多く取り扱っている大塚商会は、ITの基礎知識が職種関係なく必要だと考え、全社的にITパスポートの受験を推奨しています。
さらに、社員に対して試験対策講座や通信教育講座の提供、受験料の会社負担、報酬金支給を実施しており、ITパスポートの取得に向けて会社が全面的にバックアップ。
ITパスポートに関する取り組みを行ったことによりお客様にわかりやすい説明ができるようになった、ベンダーとより良い信頼関係が築けるようになったという声もあり、知識が信頼につながっていることがうかがえます。
ANA:IT知識を使用した新たな価値提供を行うために取得を推奨
航空業界ではANAがITパスポートを導入しています。
航空業界の激しい競争に勝ちお客様に適切かつ迅速な対応を行うためには、IT知識を利用して新たな価値提供を行うことが大切であると考えたANAは、 ITを全体統括する業務プロセス改革室を設置。
この部門では、IT部門とビジネス部門が共同で仕事をする必要性が生じたことから、室内全員にITパスポートの取得を必須としています。
これによって組織全体のITスキルが底上げされ、社内のコミュニケーションも円滑に。
現在は特定の社員のみITパスポートの取得を必須としているANAですが、昨今のIT知識の需要を考えると、今後は業務プロセス改革室以外の社員にも資格が推奨されるかもしれません。
朝日新聞:デジタル化を推進していく上でITパスポートが必要と判断
朝日新聞では「全ての人に意味あるメディア」となるために、IT技術の積極的な活用に挑戦。
その一環として、全社員にITパスポートの取得を推奨しています。
そして、こちらも大塚商会同様、新規採用の内定者に参考テキストを配布し、入社までにITパスポートを取得するよう促す動きが。
紙媒体だけでなくデジタル紙面も取り扱っていること、部門を超えて業務を連携していることも相まって幅広い知識が備わるITパスポートが最適だと考え、「デジタル化を推進していく上で必要不可欠なツール」としています。
JCB:社員のITリテラシーをより向上させるため、ITパスポート取得を推奨
国際的なクレジットカード事業を展開しているJCBも、ITパスポートを積極的に取り入れています。
導入目的は、世界中でキャッシュレス市場の拡大や新たなテクノロジーが誕生している現代において、社員のITリテラシーをより向上させるため。
ITパスポートの取得を推奨するのはもちろんのこと、受験料の負担と報酬金の支給も行なっています。
さらに、システム専門職の社員増員のために ITエンジニア向けの資格取得の推奨・支援を制度化。
基本情報技術者試験などの情報処理技術者試験の取得も勧めています。
初心者におすすめのITパスポート講座
ITパスポートの勉強を始めたいけれど、「難しそう・・・」と感じていませんか?
初心者にとって、ITの世界は少し複雑に見えるかもしれません。
しかし、そんなときこそITパスポート講座が大活躍!
ITパスポート講座はたくさんありますが、どれを選べばいいのか迷ってしまいますよね。
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編集部が厳選したおすすめのITパスポート講座をご紹介します。
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ユーキャン|初心者でも安心の充実サポート体制
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専用のテキストやオリジナル解説動画、実際の試験を想定した模擬テストを提供し、知識ゼロからでも効率的に学習できます。
アナログの教材だけでなく、スマホやPCを活用したデジタル教材も充実しており、通勤中や移動中でも手軽に学習を進めることが可能。
解説動画や用語集、Webテストを利用することで、より深い理解を促します。
どこにいても学べる環境が、多忙な現代人にぴったり。
ユーキャンのITパスポート講座を利用すれば、初心者からでも無理なく資格取得を目指すことができますよ。
スタディング|スマホ一つで完結する学習システム
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講義動画はもちろん、勉強に必要なテキストもすべて提供されており、ノートもデバイス上で完結します。
学習の最適な順番を自動的に決めてくれる「学習フロー」や、日々の学習を記録する「学習レポート」もあり、計画的に学習を進めることができます。
スタディングのITパスポート講座は、忙しい方でも効率的に勉強できますね。
ヒューマンアカデミー|経験豊富な講師がサポート
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使用するテキストは「いちばんやさしいITパスポート」で、経験豊富な講師がサポート。
講師は実務経験が豊富で、受講生一人ひとりに合わせた指導を行います。
短期間での合格を目指すための最適な学習プランを提供し、学習スケジュールを管理。
ヒューマンアカデミーのITパスポート講座を利用すれば、専門的な知識をしっかり身につけながら、効率的に学習を進めることができますよ。
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あなたもITパスポートの勉強をスムーズにスタートできます。
初心者でも安心して学べる内容を厳選しているので、どんどんITの知識が身につき、自信を持って試験に挑めるようになることでしょう。
さあ、一緒にITパスポート資格取得を目指しましょう!
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まとめ
- 業界問わず多くの企業がITパスポート取得を推奨している
- 会社によっては受験料の負担や報酬金あり
- 内定者の段階で取得を推奨するところも
ITパスポートの取得を推奨している企業について紹介しました。
この記事では民間企業に絞ってお伝えしましたが、自治体や省庁でもITパスポートの取得を推奨しているところが多数。
業種・職種関係なくITリテラシーや知識が求められていることがわかりますね。
今後さらにデジタル化、DXが進むこと考えると、ITパスポートを取り入れる企業は増えるでしょう。
この記事を読んでITパスポートの需要を理解したという方は、検討してみてはいかがでしょうか。
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